「映像コンテンツビジネスを仕事にする」

映画専門大学院大学の第三回無料公開シンポジウム「映像コンテンツビジネスを仕事にする」に2009年12月6日(日)に参加してきました。

モデレーター「別所哲也」

シンポジウムのモデレータ役の別所哲也氏。別所哲也氏の出演番組で強く記憶に残っているのは10年以上前のテレビ番組で海外で働く女性を紹介していた番組。新婚当時の奥さんと一緒に見てました。

映像コンテンツ産業とフィルム政策 (単行本(ソフトカバー))
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パネリスト

会場風景とパネリストたち。パネリストは

  1. 小岩井宏悦
    ワーナーエンターテイメントジャパン株式会社・ローカルプロダクション本部長・映画専門大学院大学特任教授
  2. 椎木隆太
    株式会社ディー・エル・イー代表取締役CEO・映画専門大学院大学特任教授
  3. 内藤篤
    弁護士・弁理士・ニューヨーク州弁護士・「シネマヴェーラ渋谷」オーナー・慶応義塾大学法科大学院講師
  4. 山口雅俊
    株式会社ヒント代表取締役・プロデューサー

少子化と中国市場

日本においては少子化のために映画鑑賞する人口が減り続けており、過去のヒットを超えるような作品が登場することは望めないような構造になっている。市場を外に求めるしかなく、中国市場が考えられる。巨大市場である中国市場に配給できるようなコンテンツを望む中国資本が日本にアクセスしたいがどこにアクセスしたらいいかわからないし、日本のプロデューサで手を上げる人が少ない。

なんだか「ゆでガエル」状態になりつつある日本の映像コンテンツ界というイメージが湧いてきました。

米国ディストリビューターのしたたかさと原点回帰

日本のアニメが海外で受けているということだが、米国の配給会社が買い付けて、それを仕掛けて売っているので日本側には利益はほとんどない。

例えばフランスではグレンダイザーとキャンディ・キャンディはキッズ世代では100%の視聴率を誇るが日本には利益はもたらされていない。

小岩井宏悦氏はワーナーエンターテイメントジャパン社でローカルプロダクションの責任者だが本国との売り方のギャップに労力を割かれる。日本では委員会方式でみんなでリスク分散しテレビを使って番宣しというマーケティングをやるのでこの方式を提案するとハリウッドは理解できない。ハリウッドは「いいもの作れば売れる」というスタンス。売れると判断して投資するのだからみんなで一緒に共同出資するなんてありえない。儲かると判断したなら独占して出資するのが投資家の判断だろうというロジック。

もちろん、マーケティングの権化みたいな米国のハリウッドも仕掛けをして売出してということをやったがその反省期にあり「いいものを作れば売れる」という原点に回帰しているとのこと。

別所哲也氏の考え

別所哲也氏は『ショートショート フィルムフェスティバル』代表を務めている。これはインターネット時代の配信を考えて大作よりも"燃費の良い"作品が受け入れられると見込んでやっているとのこと。これはなかなかの見識だと感じました。

参考サイト

映画専門大学院大学 – 入学をご検討の方へ:学校説明会・イベント日程

映画学校|映画専門大学院大学(専門職大学院)

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