DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進する理由とは?

DX(デジタルトランスフォーメーション)は2004年にウメオ大学(スウェーデン)のエリック・ストルターマン教授が提唱した概念とされています。
出典:平成30年版 情報通信白書

DX(デジタルトランスフォーメーション) という言葉は数年前からあちこちで耳にするようになっていましたが、概念自体は17年前から提唱されていたモノなんですね。

ちなみに2004年は堀江貴文氏がライブドアの社長として大暴れしていた年になります。

今回の記事ではDX(デジタルトランスフォーメーション)の説明と、なぜ、やらなくてはならないかを解説しています。また、さらに学びたい人向けに参考となるサイトを掲載しています。

今回の記事は特にITを本業としない会社に所属していてDX(デジタルトランスフォーメーション)推進担当を拝命した方や経営者の方へ参考となります。

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは?

IT専門の調査会社であるIDCはDX(デジタルトランスフォーメーション)について、以下のように定義しています。

企業が外部エコシステム(顧客、市場)の破壊的な変化に対応しつつ、内部エコシステム(組織、文化、従業員)の変革を牽引しながら、第3のプラットフォームを利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立することを指す。

IDC Japan 用語解説

上記の定義に出てくる第三のプラットフォームは以下の4つです。

  1. クラウド
  2. モビリティ
  3. ビッグデータ
  4. ソーシャル技術

経済産業省が定義しているDX(デジタルトランスフォーメーション)とは、

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。

DX 推進ガイドライン

重要なポイントは「データとデジタル技術を活用して、ビジネスモデルを変革する」ことにあります。

DX(デジタルトランスフォーメーション)とITとの違い

DX(デジタルトランスフォーメーション)と従来からあるIT化とは何が違うのでしょうか?
IT会社やITコンサルが目先を変えて、なんか訳の分からないものを売りつけようとしているのでしょうか?

従来のIT化とは例えば企業の基幹システムである販売管理システムや在庫管理システムなどのように人手で台帳を更新していたものを自動化したり、紙で文書の保存をしていたのを電子化したりといったものです。

従来からある業務のうち、人手でやっていた部分を電子化したもので効率化や作業品質の向上を目指したモノです。

DX(デジタルトランスフォーメーション) は『製品やサービス、ビジネスモデルを変革する』モノです。

IT化が革新であればDXは革命と言えるモノです。

なぜ、今 DX(デジタルトランスフォーメーション)なのか?

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なぜ、今頃になってDX(デジタルトランスフォーメーション)が叫ばれているのでしょうか?

それは先ほどの

  • IT化が革新であればDXは革命

にあります。革命ですから下剋上が起きるわけです。いままで業界トップとして君臨していた企業がDX(デジタルトランスフォーメーション)に失敗して敗者になってしまうからです。

一番良い例がアマゾンにより町の本屋さんが多数廃業に追いやられ、取り次ぎも出版流通事業が赤字になっています。

データとデジタル技術を活用して、新たなビジネスモデルを構築して従来型のビジネスモデルを超えることができるようになってきています。

新たなビジネスモデルを構築できるようになった要素が次に説明する4つの「DX要素」となります。

DX(デジタルトランスフォーメーション)のキーとなる要素

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デジタル技術の進展とスマートフォンが一人一台になる世の中になり様々なデータが集積されるようになったことにより新たなビジネスモデルの構築が素早く比較的コストをかけずにできるようになりました。

4つの「DX要素」 を説明していきます。

【DX要素】クラウド

クラウドとはインターネットを介してサーバーや各種ソフトウェア、サービスなどを活用できるシステムです。

クラウドと対になる用語として「オンプレミス」があります。
オンプレミスは自社で手配した機材と設置場所で専用のシステムを運用するものです。

オンプレミスだと機材や設置場所、運用のための要員などの手配に時間とコストがかかります。

クラウドの場合では契約が完了すれば即日に利用できますし、事業が拡大して処理能力を増強する場合も、ほとんどの場合は上位のプランへ移行すれば完了します。
また、試行的にサービスを行って、見込がないと判断できれば解約すればいいのでリスクを低くしながら新しい事業を試してみることができます。

【DX要素】 モビリティ

人々がスマートフォンを持つことにより、自宅やオフィスだけではなく移動中やリアル店舗やリゾート、カフェなど様々な場所からネットにアクセスできるようになっています。

決済のための端末となったり、リアル店舗で商品を確認しながら最安値で販売するショップを探したりといった使い方がされています。

今後も人々が常に持ち歩くスマートフォンを利用したサービスが登場するでしょう。

【DX要素】 ビッグデータ/アナリティクス

人々の行動データであるGPS情報やPOSなどの購買データ、様々な画像、音声、動画データが蓄積されかつそれらの膨大なデータを分析する技術が登場しています。

膨大なデータを分析することにより個人の趣味嗜好に合わせた商品やサービスの自動的な提案などが既に行われています。

また、機械学習させることにより画像からの位置の推定や人物の特定、解像度が低かったりピンボケの画像を解像度を高めシャープな画像にすることが出来るようになっています。

高価なカメラやレンズがなくともソフトウェアでスマートフォンを高級一眼レフなみの性能にすることもできます。

【DX要素】 ソーシャル技術

FacebookやInstagram、Twitterといった人と人をつなぐ技術です。

最近では音声で人と人をつなぐ「Clubhouse」が人気を集めたりしました。

企業からすると販売促進の一つの手段として「ソーシャル技術」を利用することは巨額の広告費をかけられないニッチな商品や中小企業にとっては有力なツールとなります。

まとめ

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今回の記事ではDX(デジタルトランスフォーメーション)をなぜ今、推進しなければならないのかを中心に説明しました。

インターネットが普及した現代では競争相手は国内だけではなく海外にもいますし、逆に市場は国内だけではなく簡単に海外にも進出できます。
言葉の壁も自動翻訳がさらに洗練されて、壁ではなくなっていきます。

そのような時代にはDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進して新たなビジネスモデルを構築した企業が市場と利益を得ることになるでしょう。

さらに、DX(デジタルトランスフォーメーション)を知りたい方は、DXportalをオススメします。

DXportal は DX(デジタルトランスフォーメーション) を、主に中小企業の経営者や担当者へ誤解なく伝えることを目的として作られたサイトです。
以下のようなカテゴリーの記事が投稿されていますので、必要とする記事を読んでみて下さい。

  1. DXとは何か
  2. DXの導入事例
  3. DX推進向けの記事

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